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●2009年は私にとっても日本にとっても世界にとっても大きな節目の年でした。

100年に一度の不況、オバマ大統領のチェンジに始まった激動の2009年が終わろうとしています。年初、この経済不況でいったいどうなることかと思いましたが、本年も無事終えることができました。いつも弊社をご愛顧いただき本当にありがとうございました。

今年は日本では戦後初めての政権交代が行われ、世界では中国がGDPで日本を抜き世界第二位になろうとしており、いろいろな意味でまさに節目の年だったのではないでしょうか?
そして、ビジョンや日本の成長戦略が描けない政府とまだまだつづく厳しい経済状況、そして急速に進む少子高齢化といった多くの問題を抱える現在の日本。もう今までのやり方は通用しない時代が来ているのだと思います。常に新しいチャレンジが必要なのだと考えています。

不況は新しいことを始めるチャンスでもあります。来年はさらにパワーアップし、頑張って参りたいと思います。
皆様よいお年をお迎えください。

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その名も酒豪伝説!!

その名も酒豪伝説(笑)
みなさん知っていますか??

これが侮れないすごい効果があるんです。
うわさでとても効くよといわれて半信半疑でしたが、使ってみてびっくり!!

ものすごく良く効きます!!

先日、とある会の打ち上げで念のため飲んでその飲み会に挑んだのですが、とにかくお祝いを兼ねて飲まされる飲まされる。おそらく酒の量的には日本酒1升分くらいまで飲まされた(飲んだ??)んです。

当然通常であれば撃沈!!する量なのですが
なんと最後まで生き残り、しかも全然気持ち悪くならなかったのです。そして次の日も普通なら二日酔いで・・・・になってもおかしくないのですが全然平気です。
これにはもうびっくりしました。
でも、朝10時過ぎるとちょっと薬が切れた状態みたいな感じで、少し気分が悪くなりましたが、12時にはそれも回復しました。

忘年会は終わってしまいましたが、来月はまた新年会で活躍の機会も多くあると思います。通販で買えるのでだまされたと思って一度お試しあれ♪

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EUで「住宅『CO2ゼロ』義務付け」

欧州連合(EU)ではいよいよ、「住宅『CO2ゼロ』義務付け」にむけて動き出したようです。
これは、2021年以降に新築する住宅やオフィスビルについて、CO2を排出しないことを義務付けるというとても先進的な内容です。

「CO2ゼロ」とは、
太陽光発電システムや燃料電池といったCO2を排出しない発電システムで電気を作り、建物の断熱性能や気密性能を高めてエネルギー効率の良い設備機器を採用し、建物で使用するエネルギーを少なくしてそれをまかなうことで達成を目指します。

まさに「創エネ」技術と、「省エネ」技術をうまく組み合せ、21世紀の建設技術が目指すべき理想的な形ですね。
当然、新築時のコストが増えますので、技術開発と政策でうまく誘導する事が必要になりますが、これからの日本も目指す方向性であるでしょう。

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25%削減のために実際にどうすればいい??

先日改めて調べてみたので整理してみました。

1990年比25%削減を実際に実現するための具体的な方策は
1、新築住宅の70%に次世代省エネ基準(99年制定)を採用し、残り30%に次世代省エネ基準を上回る新次世代省エネ基準(今後制定)を採用
2、既築住宅には新省エネ基準(92年制定)を満たす改修を義務付け

だそうです。これはおそらく住宅分野のエネルギー消費量を取り上げてその中でその分を達成する為の試算だと思いますが、それだけ増エネしてしまっているのも現実なのだと思います。

また、他の資料で、これは日本全体で25%削減を達成する為の指標だと思いますが、
太陽光発電を現状の55倍に増やし、新築の100%を省エネ住宅にし、新車の100%を次世代車しても届かないともいわれています。いかに大変な事なのかがわかりますね。

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いよいよ住宅エコポイント実現化へ

だいぶサボってしまいました。来年からは心新たに更新をがんばりたいと思います。

さて、先般の鳩山首相の25%発言の後、必ずあるだろうと思われた政策がいよいよ実現に向けてスタートしました。12月17日に住宅版エコポイント制度の概要が発表されました。

内容ですが、リフォームと新築それぞれ下記の条件でエコポイントがつく事になります。

①エコリフォームの場合
a)窓の断熱改修(内窓にサッシをつけて二重サッシにする、窓ガラスを複層ガラスに取り替えるなど)
b)外壁、天井又は床の断熱材の施工

②エコ住宅の新築の場合
a)省エネ法のトップランナー基準相当の住宅
b)省エネ基準(平成11年基準(省エネルギー対策等級4))を満たす木造住宅 となりました。

適応ですが新築住宅については、平成21年12月8日以降に建築着工したものが対象になりました。
エコポイント数は新築の場合で30万程度でリフォームで15万ポイント程度となるようです。
これからは、ますます省エネが大きなテーマとなっていくでしょうし、しっかりと提案できることが必要になってくるのだなとしみじみと感じます。

<申請に必要な証明書類>
また、この申請のためには、その住宅がエコポイント発行の対象であることを証明するための下記のような書類が必要になります。この辺の対応がしっかりできるかも重要なポイントですので弊社としてもしっかりと取り組みサポートをしていきたいと思います。

<木造住宅の場合> a)住宅性能表示制度(省エネルギー対策等級4)の設計住宅性能評価書かb)長期優良住宅の認定通知書又は適合証かc)住宅省エネラベル(第三者評価)の適合証かd)フラット35S(省エネルギー性)の適合証明書

<木造住宅以外の場合> a)住宅省エネラベル(第三者評価)の適合証かb)フラット35S(20年金利引き下げタイプ 省エネルギー性)の適合証明書

住宅版エコポイント制度の概要について

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